マカオの歴史
マカオ歴史年表
（マカオの始まり）| 1488年 | マカオ最後の廟・媽閣廟建立 |
| 1510年～1511年 | ポルトガル人、ゴア、マラッカを占領。 |
| 1514年 | ポルトガル人アルバレス屯門へ上陸。1513年と記念像には刻まれている。 |
| 1548年 | 明軍、ポルトガル人が不法占拠していた寧波双與港を攻撃。 |
| 1549年 |
明軍、ポルトガル人基地の月港を攻撃、ポルトガル人は詔安県縣馬渓へ逃走。 明 軍は走馬渓をも攻撃し、ポルトガル人は浪自澳（マカオ近海）へ逃亡。 |
| 1557年 |
ポルトガル人、マカオでの居住権獲得。マカオに住宅を建て、砲台を築き、城壁を巡らす。 中国、日本とヨーロッパとの中継貿易港、キリスト教布教活動の拠点として発展。マカオへの定住。 |
| 1564年 | 拓林澳の兵変でポルトガル人は中国広東政府の討伐に協力。 |
| 1573年 | ポルトガル、中国政府に地租料として年白銀500両を収めることになる。 |
| 1576年 | ローマ教皇がマカオ教区の成立を認め、マカオ大司教が誕生。 |
| 1580年 | スペイン、ポルトガルを合併。マカオは屈服せず。 |
（文化の成熟と植民地戦争）
| 1601～1627年 | オランダ艦隊が5回にわたりマカオを侵攻するが、失敗、撃退される。 |
| 1602年 | 聖パウロ天主堂（大三巴）建設開始、1637年完成。 |
| 1631年 |
オランダ軍、マラッカを占領。マラッカ・マカオ航路切断される。 マカオ・ゴア 航路、リスボン航路も衰退する。 |
| 1635年 | 最初の英国船マカオで交易を希望。 |
| 1639年 | 日本が鎖国。在日ポルトガル人追放される。マカオ対日貿易中断。 |
| 1661年 |
清朝廷が「禁海令」を検討し、ポルトガルはマカオ消滅の危機に。 広東官員に莫 大な賄賂を贈り、マカオ居留と貿易を守る。 |
| 1802年 | ポルトガル、自国の商人にアヘンの販売を許可。 |
| 1808年 | 英艦、再度マカオ進入を試みるが、清朝の抗議を受列強の進出と、マカオ衰退の兆し |
| 1835年 | 大三巴（聖パウロ天主堂）大火。 |
| 1839年 | 欽差大臣・林則徐がマカオを巡視。アヘンの取り締まりを要請。 |
| 1842年 |
清、アヘン戦争に破れる。イギリスと南京条約を締結、香港は英国領有となる。 広州、福州、廈門、寧波、上海の5港が通商港として開港。この後マカオの対外 貿易は全面的に衰退していく。 |
| 1844年 | アメリカと清朝は普済禅院で望厦条約を調印。 |
| 1845年 | 植民地拡張主義のアマラルがマカオ総督に。自由港と宣言 |
| 1847年 | 中国人による総督殺害事件を機に清朝税関等の中国官吏をマカオから追放し、地租の支払いを停止し、マカオの行政権を取得。 |
| 1849年 | 中国を攻撃した恨みを買い、アマラル、殺害される。 後に犯人の青年・沈志亮らは清朝に処刑される。 |
| 1852年 | マカオ政府の協力で「招工館（奴隷貿易舘）」が出現、中国人18万人が奴隷に。1873年まで続く。 |
（中国の変革）
| 1888年 |
ポルトガルは清朝との間で香港からの阿片密輸防止協力する見返りとして「友好通商条約」を締結、 ポルトガルのマカオに対する行政権が法的に確立。 清朝はポルトガルがマカオを永久に占領し、第三国へ譲渡しないことを承認。 |
| 1893年 | 孫中山（鏡海叢報）で革命宣言をする。同紙は1895年停刊。 |
| 1897年 | 康有為が「知新報」を創刊。「法維新改良運動」を宣罠 |
| 1904年 | マカオ広州鉄道計画が合意されたが、建設されなかった。 |
| 1905年 | 澳門大西洋銀行が初めてマカオ紙幣を発行。 |
| 1928年 | 中葡和好通商条約が満期に。新たに国民党政府と中葡友好通商条約を締結。 |
| 1932～1944年 | (朝陽日報)、(大衆報)、(華僑報)、(市民日報)など創刊。 |
| 1941年 | 太平洋戦争勃発、澳門宣布中立。 |
| 1951年 | マカオはポルトガルの海外県となる |
| 1966年 | 中国文化大革命の影響により左翼系の中国系住民が反ポルトガル闘争を組織。 マカオ政府はデモを鎮圧できず、中国政府の影響力を借りることにより事態を収拾し、以後、マカオにおける中国の影響力が拡大。 |
| 1974年 4月 | ポルトガル革命後、ポルトガルの新社会主義政権は、植民地主義を放棄。 |
| 1975年 1976年 | 新憲法においてマカオの特別の地位（「ポルトガル海外県」から「ポルトガル行政下にある領域」）を認め、「マカオ組織章程」を制定、立法会も設置。 |
| 1979年 2月 | 中ポ外交関係樹立 |
| 1986年 | 中国が返還交渉を開始。以後、マカオ返還問題は、香港返還問題を後追いする形で進展。 激しい中英間の対立があった香港返還と比べ、マカオ返還を巡る中ポ関係は、ポルトガル側の慎重な姿勢もあり、平穏に推移。 |
| 1987年 4月 | 中ポ両国は「中葡共同声明」に仮署名（88年1月批准）し、マカオは中国の領土であり、ポルトガルは1999年12月19日まで、マカオの行政管理責任を有し、中国は翌20日にマカオに対し主権を回復する旨宣言。 |
| 1993年 3月 | 中国全国人民代表大会（全人代）において返還後のマカオ特別行政区（SAR:Special Administrative Region）の憲法とも言えるマカオ基本法を採択。 |
| 1999年 12月20日 | マカオは中国に返還され、香港同様「一国二制度」の下で、外交・国防を除き、高度の自治権を有すマカオ特別行政区として、現行の社会制度、生活様式を返還後50年間維持。 |